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2017年04月29日

南朝鮮こそ犯罪国家で在る。

* 「日本は戦犯国家だから」と強弁。少女像の横に『徴用工の像』計画 | ホウドウキョク
韓国の市民団体が表明
3 Lines Summary
  • 国内3カ所に「徴用工の像」を設置する計画発表
  • 大使の一時帰国などでも日韓合意で進展なし
  • 竹島に少女像を作るための募金も
「国際条約に違反することはありえない」
韓国の市民団体は28日、ソウルの日本大使館前や釜山の総領事館前の慰安婦像の横など、国内3カ所に「徴用工の像」を設置する計画を明らかにした。
「徴用工」は、日本の植民地時代に朝鮮半島から徴用された労働者で、「強制徴用」されたとする韓国人や遺族が、日本企業を相手取って損害賠償請求訴訟を起こしている。
市民団体の事務総長は「少女像と労働者像は1つです。離して考えてはいけない」と話し、2017年8月15日に「徴用工の像」を設置することを目指している。
大使館や総領事館の前に像を設置することは、在外公館の「安寧の妨害と威厳の侵害を防止する」としたウィーン条約に抵触しているが、事務総長は「国際条約に違反することはありえない。なぜなら(日本は)戦犯国家だから」などと主張した。
菅官房長官は、28日の記者会見で、「日韓関係に好ましくない影響を与える」と述べ、不快感を示した。
そのうえで、「外交関係に関するウィーン条約の規定に照らしても、極めて問題である」と述べ、韓国側に適切な対応をとるよう強く申し入れたことを明らかにした。
「民間人徴用工問題を含む、日本と韓国の間の財産請求権の問題は、日韓請求権・経済協力協定により、完全に、かつ最終的に解決済みだ」と強調した。
日韓関係の新たな火種となるとみられる。
竹島にも少女像計画
韓国では、ソウルの日本大使館前に続き、2016年12月末に釜山の日本総領事館前にも少女像が設置された。
2015年12月28日に日韓外相会談で「韓国政府がソウルの日本大使館前の慰安婦像の撤去について、『関連団体と協議して適切な解決に向け努力する』」と合意がなされたにも関わらず強行された新たな少女像の設置。
撤去を求める日本政府に対し、韓国側が具体的な動きを見せなかったことから、大使の一時帰国など対抗措置をとったが、北朝鮮問題の対応のために日韓合意に関する進展はないまま約3か月で帰任した。
進展がないどころか、むしろ悪化している印象さえ受ける。
今年1月には、韓国・京畿道の議員団が、少女像を島根県の竹島に設置するための募金活動を始めた。竹島は日本固有の領土だが、韓国が不法占拠を続けている。
議員団によると、まず今年前半に少女像1体を議会に設置し、もう1体を12月14日、竹島に設置する計画だという。2011年12月14日にソウルの日本大使館前に少女像が設置されたのにちなんだ日付だ。
日韓合意は「最終的かつ不可逆的な解決」とされ、その後に行なわれた安倍首相と朴槿恵大統領の電話会談でも、合意を誠実に履行していく方針が確認されている。
北朝鮮問題などに対処するため、日韓の連携は不可欠だが、これらの計画が進めば、日韓関係のさらなる冷え込みは避けられない。
慰安婦像設置や徴用工の像設置計画は明確にウィーン条約に抵触してるのにも関わらず、此れを否定し「国際条約に違反することはありえない。なぜなら(日本は)戦犯国家だから」と云う主張は支離滅裂で理由には為らない。
条約の意味すらも理解して無いのでしょう。
此れだけの意識しか無いのなら其の民族性は極めて低く、犯罪を犯罪とも思わない其の姿勢は国際的に批判されて然りで在る。 日本を戦争犯罪国家と主張するなら、其の日本の国民で在った御前等の親以上の世代の人々も犯罪者扱いをする事で、其の尊厳を著しく貶めてる事を自覚しないのかと、厳しく問い質したい。
posted by 天野☆翔 at 23:35 | Comment(0) | TrackBack(0) | International | 更新情報をチェックする

2017年04月29日

政府は南朝鮮大使を引き上げさせるべき。

* 韓国での徴用工像設置 駐韓大使の再帰国論も 菅義偉官房長官「極めて問題」 - 産経ニュース
菅義偉官房長官は28日の記者会見で、韓国での徴用工像の設置計画について「日韓関係に好ましくない影響を与え、外交関係に関するウィーン条約の規定に照らしても極めて問題だ」と強い不快感を示した。外交ルートを通じ、韓国側に適切な対応を求めたことも明らかにした。
 菅氏は、市民団体が日本政府から謝罪も補償もないと主張していることに対し、「民間人徴用工問題を含む日本と韓国との間の財産・請求権の問題は、日韓請求権・経済協力協定により完全かつ最終的に解決済みだ」と重ねて指摘した。
 日韓両国の間では釜山の総領事館前に慰安婦像が設置され、長嶺安政駐韓大使が1月、日本に帰国。今月4日、約3カ月ぶりに帰任したが、黄教安(ファンギョアン)大統領代行との面会は今も実現していない。この上、徴用工像まで設置されれば、再び長嶺氏を帰国させるべきだとの強硬論が日本で浮上しかねない。
ウィーン条約違反と北朝鮮の案件で一旦は大使引き上げを中止し戻したが、此の機会を狙ってなのかは不明だが、慰安婦像の直近に徴用工の像を設置する動きを見せた。
条約違反を繰り返すならば、ウィーン条約の順守をしない低俗国家で在る事から、正常な外交は望めない。
大使の引き上げをすべきで在る。
posted by 天野☆翔 at 23:20 | Comment(0) | TrackBack(0) | Politics | 更新情報をチェックする

2017年04月29日

二階俊博がアジアインフラ投資銀行に参加すべきと主張。

* 日本のAIIB参加可能性、自民党の二階俊博幹事長が言及 「一帯一路」構想に「最大限の協力」 - 産経ニュース
自民党の二階俊博幹事長は29日までに、香港フェニックステレビの取材に応じ、中国主導の国際金融機関アジアインフラ投資銀行(AIIB)への日本の参加について「可能性もある」と述べた。北京で昨年1月に開業したAIIBに対し、日米は対中警戒感から参加に慎重な姿勢を続けていた。
 AIIBは習近平指導部が提唱した現代版シルクロード経済圏「一帯一路」構想を資金面から支える役割を果たす。二階氏は「一帯一路」構想について、日本として今後「最大限の協力をしていく」と強調し、その上で、「日中友好を心から願っており、その道に間違いはない。妨害は許されない」とまで発言した。
 二階氏は5月14、15両日に北京で開かれる「一帯一路」国際フォーラムに出席する予定で、安倍晋三首相から習近平国家主席にあてた親書を届けることも検討している。同フォーラムにはAIIB参加国を中心に28カ国の首脳級が参加する見通し。中国は、すでに40の国家・国際組織と「一帯一路」構想に関する協力文書の調印も行っている。
 フェニックステレビは二階氏の発言について、今年が1972年の日中国交正常化から45周年にあたることなどから、「日本の政権党が対中関係の大幅な改善を期待している」と分析している。二階氏に単独取材を行ったのは同テレビ東京支局長で女性の李●(=森の木が全て水)(り・びょう)氏。香港を本拠に中国語で海外向けに発信する民間の衛星テレビ局で、中国当局の強い影響下にあるとされる。
支那の設立したアジアインフラ投資銀行への参加は、其の支那の横暴に手を貸す事に繋がり、一帯一路構想を後押しする愚行で在る。
此れに関与する事は許される事では無く、妨害しなければ為らないのは云う迄も無い。
矢張り二階俊博なのか。
此れでは鳩山由紀夫と同じで在る。
posted by 天野☆翔 at 23:15 | Comment(0) | TrackBack(0) | Politics | 更新情報をチェックする

2017年04月29日

鈴木宗男氏の公民権停止が消失。

* 新党大地・鈴木宗男代表「やり残したことある」 公民権停止解除日に国政復帰に意欲(1/2ページ) - 産経ニュース
受託収賄罪などで実刑判決が確定していた政治団体「新党大地」の鈴木宗男代表の公民権停止が29日、解除された。鈴木氏は同日、札幌市内で自身が主催するパーティーを開き、次期衆院選への出馬に意欲を示した。「私にはやり残したことがある。北方領土問題の解決だ。選挙がいつあるかわからないが、その時期が来たら、皆さんの理解と支援をいただけるよう最善判断をしたい」と語った。
 鈴木氏は衆院議員だった平成22年に懲役2年の実刑判決確定後、失職。同年収監され、1年間の服役後、23年12月に仮釈放された。当時の公職選挙法の規定により、刑期満了から5年間は選挙に立候補できなかったが、29日で公民権を回復した。
 鈴木氏は最近、安倍晋三首相と定期的に会談。首相がロシアのプーチン大統領との間で北方領土問題の解決に向けた共同経済活動の具体化を進める中、鈴木氏は自身が持つロシア人脈を生かし、対露外交で首相にさまざまな提言を行っている。
 旧民主党を離れ、無所属となった長女の衆議議員、貴子氏は自民党会派に入っており、鈴木親子と首相との急接近ぶりが目立っている。
パーティーには自民党の茂木敏充政調会長や、鈴木氏に絡む事件で逮捕・起訴された元外務省主任分析官の作家、佐藤優氏も駆けつけた。
 茂木氏は「日露平和条約締結に向けた交渉を前進させる上でさらなる活躍を期待したい」と鈴木氏の公民権回復を歓迎した。貴子氏に対しては「自民党として日本を背負っていく大きな政治家になるよう応援することを約束する」と述べた。
 佐藤氏は「新党大地の代表として国政に戻ってほしい。きちんと(議員)バッジをつけて北方領土の返還をやってほしい」とエールを送った。
本日を以て、鈴木宗男氏は公民権停止が解除され消失しました。
此れで何時選挙が実施されたとしても、候補者として堂々と選挙に出馬可能に成ります。
対ロシアでの手腕を存分に発揮出来る様に為り、日露間での懸案事項の解消に全力で取り組めます。
従来は提言程度と云う限定的な事しか出来無かったが、本日からは行動面でも精力的に動ける様に為りました。
今後の活躍に大いに期待したい。
posted by 天野☆翔 at 23:10 | Comment(0) | TrackBack(0) | Politics | 更新情報をチェックする

2017年04月29日

反日売国奴共の気違い主張。

* 【WEB編集委員のつぶやき】日本共産党が唱える「日米安保同盟破棄」は、一体どこの国の主張か 北朝鮮緊迫のさなか本性が露わに(1/4ページ) - 産経ニュース
我が国の危機は、ついにここまで来た。
 首相官邸は24日、北朝鮮の弾道ミサイル発射を警戒し、「身を守るためにとるべき行動」をメールマガジンで確認するよう国民に注意喚起した。メルマガでの警戒情報の発信は初めてだという。
 さらに内閣官房の国民保護サイトは、ミサイル攻撃の際には短時間での着弾が予想されるため、近くの頑丈な建物や地下街への避難を呼び掛けた。もはや「訓練」ではないのだ。
 25日は、北朝鮮の朝鮮人民軍創建85年の記念日だった。この日にあわせて6回目の核実験や弾道ミサイル発射を強行する「Xデー」との予測もあったため、日米韓は警戒を強めた。
 核実験などはなかったものの、北朝鮮は同日、南東部にある元山一帯で過去最大規模の火力訓練を行ったと聯合ニュースは伝えた。金正恩委員長が視察する中、長距離砲などを大量動員した。
 トランプ米大統領は日本時間24日に、安倍晋三首相と中国の習近平国家主席と相次いで電話会談を行い、北朝鮮に挑発の自制を強く求めていくことで一致したものの、北は聞く耳を持たなかった。
 危機は高まる一方なのだ。
 共産党の志位和夫委員長は23日、若者向けに党綱領を解説する「綱領セミナー」を開き、日米安全保障同盟の廃棄や、資本主義から社会主義に転換する意義などを訴えたそうだ。
セミナーは日本民主青年同盟(民青)の主催で、志位氏が若者向けに解説するのは初めてだそうだが、何というタイミングか。日米が連携して危機を警戒する中、「日米安全保障同盟の廃棄」とは一体どこの国の主張なのか。
 そして、次期衆院選で野党共闘をする際、安保法廃止を「一丁目一番地にする」と言及。「本当の友情は対等平等でこそ結ばれる。恥ずかしい従属国から抜け出すべきだ」と述べ、日米安保条約を廃棄して国内の米軍基地を一掃し「日米友好条約」を結ぶよう求めたが、志位体制の「ソフト路線」とはやはりは見せかけで、これが共産党の本性なのだ。
 共闘する野党もまた、共産党の主張を認めていると見られても文句はあるまい。それが嫌なら票を当てにした野合など止めるか、長島昭久氏のように離党すべきだ。
 また、同じ23日、共謀罪の構成要件を厳格化した「テロ等準備罪」を新設する組織犯罪処罰法改正案に反対するデモ活動が全国約20カ所で一斉に行われた。
 新宿駅西口では、自由党の山本太郎共同代表、社民党の福島瑞穂副党首らがマイクを握り、「共謀罪は現代の治安維持法」などと訴え、テロ等準備罪成立の危険性をあおった。詳しくは23日22時51分アップの産経ニュース「【テロ等準備罪】社民・福島瑞穂氏「『しばいたろか』で犯罪」 自由・山本太郎氏「トンカチ買ったら準備罪」 全国で“共謀罪”反対デモ、山手線内でプラカード強行  (1/6ページ) - 産経ニュース」をご覧いただきたいが、抜粋して掲載する。
山本太郎氏「殺人など凶悪犯罪の場合であれば、相談の段階で取り締まれるものもある。でも、今やろうとしていることは全く違う。私とあなたが何かについて話し合う。その時点で共謀です。あいつ、むかつくな。殴ってやろうか。共謀成立、相談成立です」
 「権力を持つ者が考えるものは一つです。いかにこの国に生きる人々を簡単にコントロールするかということです。政府が考える不都合なことに突っ込みを入れる者は一番、うっとうしい存在です。何が言いたいか。この共謀罪は政治に対して、まっとうな意見をすることを、つぶすための法案だと言って過言ではないんですよ」
 山本氏は自分も権力側にいることの自覚はないようだ。
 福島瑞穂氏「みなさん、3度廃案になった共謀罪、4度目の廃案にするために、どうか力を合わせていきましょう。あの小泉純一郎元首相ですら『現在の治安維持法を成立された人と言われたくないもんね』と言ったとも言われています」。いまだに純一郎人気にただ乗りか?
 「なんで、300以上の犯罪が共謀罪の対象になるんでしょうか。森林法も入っています。そしたら、衆院の法務委員会で山へキノコを採りに行こうと言ったら、森林法の共謀罪が成立しうると。そんなおじいさんが、山へ芝刈りに行こうかと、おばあさんに言ったら森林法の共謀罪なんですか」
何を言っているのか支離滅裂だ。
 この人たちは昔も今もユートピア思想に遊び、現実が見えていない。あるいは見えないフリだ。北朝鮮は他国で暗殺を行い、日本人を拉致するテロ国家であり、既に工作員の侵入も指摘されている。
 産経新聞社とフジニュースネットワークが15、16両日に実施した合同世論調査によると、北朝鮮の核・ミサイル開発に脅威を感じると答えた人9割以上に達している。浮世離れした政治家を含む残り1割弱の国民と共に「座して死を待つ」のは御免だ。
日本民主青年同盟は日本共産党の組織の一部で、日本共産党への組織入りを強要して来るカルトで有り、此処で講演をした志位和夫は正しく組織の長として若者を洗脳しようと画策して居ます。
日米安全保障条約の破棄を主張するなら同時に日本国憲法を履きするか改正して、自衛の為の軍備拡大を訴えるべきで在るが、此れは一切主張しない。
自衛権すらも認めないなら、日本は敵国に攻められる一方で滅びます。
内部からこう云う主張で日本を滅ぼそうとするならば、完全に政敵で在るのは云う迄も無い。
又、福島瑞穂や山本太郎も同じく完全に気違いで在る。
犯罪を企てた時点で犯罪者の仲間入り同然なのを全く理解して居らず、又、組織犯罪処罰法はテロリストを撲滅する上で極めて重要な法案で、此の法案は犯罪を企てない一般人は無関係。
而も、此の法案は一般的な殺人傷害とは次元が異為り、飽く迄社会的な影響が極めて大きい犯罪に限定されてるのです。
犯罪を話し合っただけで摘発する等と嘘を喧伝するな。
福島瑞穂は戦前の治安維持法を引き合いに出してるが、治安維持法には逮捕状請求無しで摘発出来るが、組織犯罪処罰法は請求しなければ為らない。
此処に大きな違いが生じるのに、此れを隠して嘘を喧伝して居ます。
又、毒茸を用いて大量に殺そうと画策すれば、此の時点でテロリストとして認定出来るが、単純に食用の為に茸を採取するのは問題は有りません。
完全に嘘を喧伝し扇動する其の姿は、経済面に於ける「風説の流布」をしてるに等しく犯罪でも在る。
組織犯罪処罰法を反対する民進党や日本共産党、社会民主党や自由党は内乱罪でも企ててるのかと厳しく問い質したい。
posted by 天野☆翔 at 23:06 | Comment(0) | TrackBack(0) | Politics | 更新情報をチェックする

2017年04月29日

地震情報 2017年4月29日 5時23分頃発生 震源地:フィリピン付近(フィリピン諸島、ミンダナオ)。

* 地震情報 2017年4月29日 5時23分頃発生 震源地:フィリピン付近(フィリピン諸島、ミンダナオ) - 日本気象協会 tenki.jp
地震情報 2017年4月29日 5時23分頃発生 震源地:フィリピン付近(フィリピン諸島、ミンダナオ)

29日05時23分ころ、海外で規模の大きな地震がありました。
この地震により、日本の沿岸では若干の海面変動があるかもしれませんが、被害の心配はありません。
震源の近傍で津波発生の可能性があります。
詳しい震源の位置はフィリピン諸島、ミンダナオです。
気象庁では29日5時45分に北西太平洋津波情報を発表しています。

発生時刻 2017年4月29日 5時23分頃
震源地 フィリピン付近
(フィリピン諸島、ミンダナオ)
位置 緯度 北緯 5.5度 経度 東経 125.1度
震源 マグニチュード M7.2
深さ ---
フィリピン諸島のミンダナオで気象庁マグニチュードで7.2の大きな地震が発生しました。
現地の状況は不明ですが、大きな被害が出て居ない事を祈りたい。
posted by 天野☆翔 at 09:08 | Comment(0) | TrackBack(0) | Earthquake | 更新情報をチェックする